マイケル・ニシ氏は、Chicago Event Managementの最高執行責任者です。ニシ氏は、大会運営全般、とりわけ緊急時の対応、大会の持続可能性の確保に重点を置いて、マラソンに関連するすべてのイベントの管理者でもあります。

1990年以来、ニシ氏はキャリー・ピンコフスキーと協力し、二人は、バンク・オブ・アメリカ・シカゴマラソンのゼネラル・マネージャーとエグゼクティブ・レース・ディレクターを務めてきました。ニシ氏は、6,000人規模のローカルの大会から、45,700人を超える完走者が生まれる世界最大規模の大会に導く不可欠なディレクターです。

ニシ氏は、シカゴマラソンの仕事に加え、アイデアと変革を進める原動力になっています。ニシ氏は12年前に、独自のレース運営管理プログラムを開発し、他のイベント主催者に、このアイデアを共有する親密なフォーラムを組織しています。ランニング業界の積極的なリーダーとして、シカゴのイベント運営の管理だけでなく、世界中の大会の安全性の向上を提唱し続けています。また、現在、国立スポーツ観戦安全センター（NCS4）のマラソンや耐久レースの諮問委員会の共同議長を務めています。

ブラニスラフ・コニエール氏は、スロバキアのコシツェ平和マラソンのレースディレクターであり、31年間この大会を率いています。1924年の第1回大会以来、コシツェ市と密接な関係を築いてきました。市とのパートナーシップにより、コニエール氏は1997年世界ハーフマラソン選手権大会の開催地としてコシツェを宣伝することに尽力しました。

近年、コニエール氏は、アイスホッケー世界選手権、 FIM インターナショナル・シックスデイズ・オブ・エンデューロ（ISDE）、ジュニア世界オリエンテーリング選手権など、コシツェでの重要なスポーツプロジェクトの実現にも参加しました。

また、マラソンランナーでもあり、ニューヨーク、ロンドン、パリ、アテネを含む18大会を完走しています。

京都大学 iPS 細胞研究所 (CiRA) 名誉所長・教授、公益財団法人京都大学iPS細胞研究財団理事長、米国グラッドストーン研究所上席研究員を兼務。皮膚などの細胞に少数の遺伝子を導入することで、様々な細胞に分化する能力とほぼ無限に増殖する能力をもつ人工多能性幹細胞（iPS細胞）の作製に成功したことにより、2009年アルバート・ラスカー基礎医学研究賞、2011年ウルフ賞、2012年ノーベル生理学・医学賞などを受賞しました。iPS 細胞技術の医療応用を実現するために研究を続けています。
また、市民ランナーとしても長年のキャリアがあり、マラソン・ベストタイムは2022年の富山マラソンで出した3時間22分06秒の記録です。

講演について

研究者として、多忙な毎日を送る山中教授。
なぜ、毎日ランニングを続けているのか。また、ランニングと研究の類似点とは、どのようなことなのか。
山中教授のランニング観についてお話いただきます。

長く大阪府立高校教員として、陸上競技部の生徒を競技指導に携わってきました。
日本陸上競技連盟、全国高校体育連盟、大阪陸上競技協会など競技団体の理事を歴任。
現在は、大阪陸上競技協会の代表専務理事として、東京オリンピック2020の日本代表選考会となった第105回日本陸上競技選手権大会や、大阪マラソン大会の大会競技運営の陣頭指揮をとっています。

講演について

2011年10月、第1回大阪マラソンが開催されました。第1回目の開催から参加者は3万人を超えるランナーを迎えて、大きな混乱もなく開催されました。大阪府は、西日本、近畿地方の首位都市で人口約900万人、コースとなる大阪市は人口270万を要する大都市であります。

なぜ初回から3万人以上のランナーが集まり、都市部にも関わらず混乱のない大会運営が行えたのか。それには、大阪陸上競技協会が長きに亘り、陸上競技、マラソン、ロードレースの選手育成と競技運営の歴史を重ねてきたことが理由のひとつと考えられています。
それと、市民スポーツの振興を目的とした地方政府の大阪府、大阪市が、大規模市民マラソン大会の開催の意義を共有し協力しながら準備にあたったことが成功の原因でもあります。

大阪マラソンの沿革を事例にとり、今後の都市マラソンがスポーツ振興、魅力発信の核心イベントとしてどう発展させていくかの構想を紹介いたします。

1989年通商産業省入省、2005年在ジュネーブ国際機関日本政府代表部参事官、2008年通商政策局欧州課長、2009年通商政策局通商機構部参事官、2011年内閣官房国家公務員制度改革推進本部事務局参事官、2013年資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部政策課長、2015年産業技術観光局産業技術政策課長、2016年大臣官房審議官、2017年資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部長、2018年観光庁審議官、2019年観光庁国際観光部長、2020年内閣官房国際博覧会推進本部事務局次長を経て、2022年7月より現職。

講演について

「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに掲げ、世界が進むべき方向性を模索し、未来への希望を示していきます。参加される方が「いのち」について考え、その概念をアップデートする機会となります。
また、「未来社会の実験場 People’s Living Lab」をコンセプトに、様々な最新技術を会場内外で実証・実装し、未来社会を先取りすることで、皆様に未来を体感いただくとともに、イノベーションの創出を図ってまいります。

2025年4月の開催に向けて大阪・関西万博を世界に発信すべく準備をすすめています。今回、AIMS世界総会では、国内外から集まるマラソン、ロードレースの関係者に、世界から参画いただく「2025年大阪・関西万博」の目指すもの、についてお話します。